Huawei「僕らのスマホは100%オフ！」ブラックフライデーで自虐

米国の禁輸措置リスト（エンティティリスト）入りしているHuaweiが、ブラックフライデーのタイミングに乗じ、グローバル市場からの締め出しを揶揄（やゆ）するツイートをして話題になっています。

ブラックフライデーにも参入できず

米トランプ政権時代に始まったHuawei排除の流れは、バイデン政権になっても引き継がれたままです。

この措置によって、Huaweiは米政府の許可なしに米国企業との取引を行うことができず、GoogleマップやGoogle Playストアを搭載したAndroidを利用することができません（理論的にはフリーライセンスのAndroidは利用可能）。また、5G対応チップの量産もできないため、最新のフラッグシップモデルは4Gまでしか対応していません。

このような四面楚歌の中で、Huaweiはブラックフライデーの宣伝を装い、自分たちが市場から排除されている現状を自虐するツイートを行いました。

ブラックフライデーは特別だよ！僕らが米国で現在販売している全スマホが100%オフなんだ！分かってるよね、みんな。ジョークだよ。僕らは米国では何も売れないからさ（泣）　#いつでも準備はできている

Huaweiは2019年5月以降、米国で公式に製品を販売することができなくなっています。ハッシュタグとしてつけられた「いつでも準備はできている」は、貿易制限が解除された場合、ただちにスマートフォン販売を再開する用意があるとの表明でしょう。

米国の制裁が厳格化して以降、Huaweiのスマートフォン事業は窮地に陥っています。サブブランドのHonorを売却しただけでなく、制裁を逃れるために自社設計を諦め、ライセンス供与する事業を計画していることも報じられています。