医療費削減も。5Gが医療現場と患者にもたらす多大な恩恵 #読む5G

映像データを含む大容量のデータを、高速で遅延なく、移動中でも安定的に送受信できる5Gの技術。医療分野は、エネルギーや製造業界とならんで、5Gネットワークへの移行効果がもっとも期待できると言われている。

現在の医療業界では、診療記録からMRIなどの画像情報まで、患者1人1日あたり数百ギガバイトを超える大容量データをやり取りしている。

これらのデータは、診断や治療方針を決定するために、複数の医師や施設間で共有される必要があるが、容量が大きいため、現在は日常業務に支障のない深夜などに一括送受信されている場合がほとんどだ。これが診断等に時間がかかる原因の1つとなっている。

5Gネットワーク化が進めば、検査終了と同時に、医療チーム全員が患者の検査データを共有することが可能になるだろう。そうなれば、診断やセカンドオピニオン取得のスピードも格段に上がり、治療開始も早まる。また治療の微調整も適時できるようになって、ケアの質の向上とサービスの効率化が同時に期待できる。

慢性疾患患者のケアにも、5Gは大きな力になるだろう。常時接続でモニタリング可能なウェアラブル機器の使用は、患者により積極的で自発的な治療に取り組ませる効果がある。現在は患者側からの大量データのアップロードには制限が多いが、5Gで可能になれば、患者はウェアラブル機器からのすべてのデータを医師とリアルタイムで共有しながら、細やかな疾病管理ができるようになるだろう。もちろん、医師のケアの質もQOLも向上する。必要な時に必要な処置がタイムリーにできるのと同時に、予防にも力を注ぐことができるようになれば、患者が負担する医療費の削減ものぞめるはずだ。

5Gの導入は、テレヘルス（遠隔診療）をもっと身近なものにしてくれるだろう。たとえば、小児科医の診断を受けようとしたときには、子どもの親はまずARアイウェアを装着。オンラインで医療機関にアクセスして、医師の指示に従いながら、診察を受けたり、処置をすることができる。さらに、各種機器から子どものバイタル・データをリアルタイムで医師に送信。医師はより的確な診断を下せるだけでなく、子供の患者と親の手元を見ながら適切な処置を指示できるようになる。

いずれも5Gで圧倒的な進化が期待される領域だ。

5Gの未来を実感させた遠隔手術
5Gで実現可能となる未来を、さらにビジュアルで強く印象づけた技術といえば、2019年、中国の医師が数千キロ離れた病院の患者に実施した、ロボットアームでの脳外科の「遠隔手術」である。

このような遠隔手術は、医師の手の微細な動きが精緻に遅延なく手術用のロボットアームへ、そしてロボットアームの多数のセンサーから採取されるデータが精緻に遅延なく医師へと、リアルタイムの双方向伝送が実現できて初めて可能になる。

加えて、遠隔手術中の医師は、多種多様な機器から採取される患者のバイタル・データのすべてを、さらに患者や手術室の映像ストリーミングを、同時に見なければならない。これらすべてのデータを、高速で遅延なく安定伝送できたのは、中国の最先端5Gネットワーク網があればこそだ。

さらに、5Gの圧倒的な強みを生かした医療分野での取り組みは、救急車にも活用できるだろう。2019年のモバイル・ワールド・コングレスで、ボーダフォンが地元バルセロナの医療機関と連携してつくった「5G対応の救急車」がデモ出展された。移動しながらでも映像を含む大容量のデータを高速で遅延なく安定伝送できれば、移動しながらの処置の可能性も広がるため、救急車は5Gで劇的に進化する。

従来からのバイタル・データの採取に加え、最新のデジタル診断機器、たとえばポータブル超音波診断器やAI診断サポート付EKG（心電図）等も利用可能になる。精緻な患者データがリアルタイムで搬送先の医療機関と共有できれば、患者の初期診断の精度は確実に向上する。

パラメディック（高度な緊急医療処置ができる救急隊員）がARアイウェアを装着し、患者と自分の手元を映像ストリーミングしつつ、医師とコミュニケーションできれば、医師の支援や指導のもとで患者のトリアージや初期治療が実施でき、患者は搬送車内から医療機関までシームレスな治療が受けられる。

また、このスマート救急車にはモバイル・クリニックの機能も期待できる。事故現場等で救命救急士が遠隔診療で、医師と連携しながら患者の治療にあたれば、医療機関への無用な搬送も回避できる。患者にも朗報だが、ER医療費の削減も実現できる。

効果が絶大な脳卒中治療への5G導入
アメリカでは、緊急通報の911で出動する警察官や消防士や救命救急士等は「First Responder」と呼ばれ、市民の命を守ってくれる街のヒーローとして敬愛されている。そのヒーローを支える企業もまたヒーローであり、これがFirst Responder向けの5G対応ソリューション開発に力が注がれている理由でもある。

それらの開発は、公共の安心や安全（Public Safety）を重点課題の１つとするスマートシティ構想の一環として取り組まれている例も多い。

通信キャリア大手のベライゾンは、広域スマートシティ「Connected DMV（DMVはワシントンDC、メリーランド州、バージニア州を指す）」のエリア内に、「5G First Responder Lab」を開設。開発への投資資金から実験ラボまでを提供して、商用可能な緊急出動専門職向けのソリューションの開発を進めている。

Connected DMVでは、5Gネットワークを活用し、緊急出動にあたっては従来の行政区画にとらわれず、物理的な距離、道路事情、各拠点の配備車両の可用性等から最速で現場に到着できる出動体制を取れるシステムを導入している。

5G First Responder Labが、毎年5社ずつ厳選してきたベンチャー15社中の1つであるSimX社は、VRやAR技術を活用した救急医療専門職のトレーニング用シミュレーションソフトウェアを開発。高額なマネキンを使用したトレーニングによって、従来の10分の1の価格で、より柔軟で使い勝手の良いサービスの提供を実現した。

5Gの導入で、特に治療の効果向上や医療費削減が期待できる（5G導入の費用対効果等が試算可能）と予測されるのは、Stroke（いわゆる脳卒中）だ。

CDC（Centers for Disease Control and Prevention　アメリカ疾病管理予防センター）によれば、アメリカでは年間79万5000人が脳卒中を発症、14万人が死亡（死亡原因の第5位）している。治療から病欠補償までの連邦政府の負担は年間340億ドルである。

血流停止1分で100万個の脳神経細胞が回復不能になると言われる脳卒中では、早期診断や早期治療が何より重要だ。特に発作の87％を占める虚血性脳卒中では、発症から3時間以内に血栓溶解剤を投与できた患者は、投与しなかった患者より回復が早く、予後にも障害が残らないか、残っても軽いことがわかっている。

治療開始が遅れると治療が長引き、予後に重い障害が残る可能性が高く、時には生涯にわたる長期のリハビリテーションや介護を必要とする。このための行政負担も大きい。

早期診断や早期治療を徹底するため、CDCは、脳卒中患者の医療機関への搬送に救急車を利用するよう国民を啓発している。搬送中から診断や治療に取り掛かるため、「Stroke Ambulance(救急車)」と呼ばれる脳卒中患者のための特別仕様の救急車の配備も進んでいる。

Stroke Ambulanceを5Gで進化させれば、前述のスマート救急車のような迅速な治療も可能となる。専門医が常駐しない医療機関でも、遠隔診療で専門医と密に連携し、共時的にデータモニタリングや検査画像の共有が実現できれば、治療を確実なものにできる。

脳卒中では、質の高い早期治療が確実に医療費コストを下げることがわかっているから、スマート救急車はじめ5G対応の新しい脳卒中治療には、公的医療保険のメディケアやメディケイド、また民間医療保険からも、支払い償還が期待できる。今後も、この領域には5G導入の強いインセンティブが働くにちがいない。

いずれにしても、5G技術の導入で、医療の世界は、治療面においてもコスト面においても、多大な恩恵を受けることは確かだ。

西村由美子◎現職は国際ビジネスを手がけるフリーランス・プロデューサー。医療問題を中心に米国事情を日本の雑誌に寄稿するライターでもある。公職は日本ドナルドマクドナルドハウス財団評議員および厚生労働省医療系ベンチャー推進協議会構成員。前職はスタンフォード大学アジア太平洋研究所「医療政策比較研究プロジェクト」アソシエート・ディレクター（1991〜2004）。研究のかたわらタイムリーなテーマで開催する国際会議や民間企業と共同で手がける新規ビジネスの企画に定評。1990年渡米、以来米国シリコンバレー在住。