新型コロナ、妊婦が注意すべきことは？発熱「2日以上」で相談を

新型コロナウイルスの感染が広がる中、妊娠中の女性にとっては母体だけでなく、おなかの中にいる赤ちゃんへの影響も気がかりだ。妊婦はどんなことに注意すればいいのだろうか。

日本産婦人科感染症学会は厚生労働省の指針を踏まえ、37・5度以上の発熱や倦怠（けんたい）感が「2日以上」続く妊婦について「帰国者・接触者相談センター」への相談を呼び掛ける。厚労省が通常の目安とする「4日以上」よりも慎重な対応だ。

「妊婦の場合、胎児への影響などのリスクを考え、早めに相談する方がいい」。学会副理事長の早川智・日本大教授（感染症学）はこう話すが、過剰な心配は不要だという。

早川教授によると、中国・武漢で妊娠後期に新型コロナウイルスに感染した妊婦9人に関する報告では、病状経過はほかの人と変わらず、胎児への感染も見られなかった。ただ、一般的に妊娠中は子宮が大きくなるとともに横隔膜が持ち上がり、臓器全体が押し上げられる。このため肺炎に罹患（りかん）すると、呼吸が苦しくなったり、肺の血流が悪くなったりしやすく、重症化が懸念されるという。

過去に流行した重症急性呼吸器症候群（SARS）や中東呼吸器症候群（MERS）などのコロナウイルス感染症では、流産や早産、胎児の発育障害も報告された。新型コロナウイルス感染症への治療転用に向けて研究が続く抗インフルエンザ薬「アビガン」は、胎児に奇形が生じる可能性があり、妊婦は服用できない点もネックだ。

「新型コロナはデータが少なく、不確定な面もある。母子の健康を守るため、何よりも感染しないことが一番」と早川教授。妊娠末期に感染した場合は、指定医療機関で分娩（ぶんべん）することになり、母子ともに陰性が確認されるまでは面会も授乳もできなくなるという。

早川教授は「一般的な対策と同じく、人混みを避け、換気と手洗いが大切。在宅勤務や、買い物の宅配サービスを活用し、感染の疑いがある家族とは別室で過ごすなど接触を避けてほしい」と語った。　（山下真）