組織に地力がなければ効果は出ない 慶應義塾大学でのSlack導入の本音

2020年5月14日、Slack Japanは教育機関にフォーカスしたオンラインセミナーを開催した。500名以上の参加があったというセミナーには、Slack Japanのほか、慶應義塾大学、近畿大学、京都大学、N高等学校の担当者が登壇し、Slackの導入や課題について語りあった。事例セッションの冒頭で登壇した慶應義塾大学 インフォメーション・テクノロジー・センター（ITC）本部事務長の武内孝治氏は、大学職員や病院でのSlack導入で感じた課題と期待感を赤裸々に語った。

慶應義塾大学 インフォメーション・テクノロジー・センター（ITC）本部事務長 武内孝治氏

メッセージングプラットフォームのSlackは「デジタルキャンパス」

企業はもちろんさまざまな教育機関で採用が相次ぐSlack。学内での教職員や生徒とのコミュニケーションだけでなく、提携校や企業との情報共有にも利用でき、溜まったナレッジは全校の資産として活用できる。メッセージプラットフォームを謳うSlackだけに、メールやカレンダー、ファイル共有、人事・労務、ビデオ会議、データ分析などさまざまなアプリケーションと容易に連携できるのも大きなメリットだ。

Slack Japan エグゼクティブプログラムチームリーダーの溝口宗太郎氏は、「Slackはチャットでもあるが、メッセージングプラットフォームとして、さまざまなアプリを呼び出せる。G SuiteやOffice 365とも連携する」と説明する。

Slack Japan エグゼクティブプログラムチームリーダーの溝口宗太郎氏

こうした特徴を持つSlackは教育機関にとって見ると「デジタル・キャンパス」と定義できるという。学生たちの学習とコミュニティ、教員たちの研究や計画、職員たちの業務効率の改善など、それぞれの課題を解決すべく、プロジェクトに関わるすべての人たちをつなぐのが教育機関でのSlackの役割だという。

3万8000人のオンライン受講者を抱えるアリゾナ州立大学において、学生たちはSlackを使って課題や目標を共有したり、授業でのコミュニケーションをとっている。一方、教員たちはクラスを運営するためのコミュニティをSlackで運営し、職員は業務改善のツールとしてSlackを活用しているとのことだ。

「大学職員の仕事は今のままでよいのか？」から始まったSlack導入

続いて登壇したのは慶應義塾大学のインフォメーション・テクノロジー・センター（ITC）本部事務長の武内孝治氏になる。慶應義塾大学に在籍して35年以上のベテランで、事務職とITを長らく担当してきたという。

10学部・14研究科で3万34000名の学生、約2300人の専任教員を抱える慶應義塾大学だが、このうち武内氏が所属するITC本部は大学事務と病院のITを管理している。約1ヶ月前の2020年4月、大学事務で200、病院で200の計400アカウントの「Slack Plusプラン」に契約した。武内氏は、「昨日、Slackで一時的なサービス障害が起こりましたが、業務ができなくて困りました。でも、Slackは相当いいなと思っています」と感想を語る。

Slack導入の背景には「大学職員の仕事は今のままでよいのか？」という疑問があった。武内氏から見ると、大学職員の働き方は現在の「働き方改革」とは無縁の世界。「経済合理性を求めるのがタブーになっていて、今のままでは10年後も変わらないだろうという感覚」と語る。また、教員と職員はそもそも利用しているネットワーク自体が異なるため、やりとりがメールに依存しており、セキュリティの関係で情報共有も難しい。さらにGoogleドライブやBoxなどは継続的な情報共有にはあまり向いていないと見て、Slackの導入に進んだという。

2020-05-26 20:12:58