Aruba、AI搭載した新エッジ・サービス・プラットフォームを発表

Aruba, a Hewlett Packard Enterprise companyは6月18日、オンラインイベント「ATM Digital」の基調講演において、共同創業者兼社長のキルティ・メルコーテ氏がエッジ・サービス・プラットフォーム「Aruba Edge Service Platform」(以下、Aruba ESP)を発表した。

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メルコーテ氏は、エッジについて、「ニューノーマルでは、すべての人が手のひらでITを使うようになる。これがエッジであり、エッジでデータが生成され処理が行われなければならない。ここではビジネスの効率を上げる必要があり、インテリジェントなエッジが求められることになる。インテリジェント・エッジによって、新たなデータの力とテクノロジーが台頭し、新たな体験が生まれる」と説明した。インテリジェントなエッジを作り出すプラットフォームが「Aruba ESP」となる。

「Aruba ESP」はエッジの自動化・統合・保護を実現し、「AIOps」「統合インフラストラクチャ」「ゼロトラストネットワークセキュリティ」から構成されており、多数のドメイン間を横断するデータ分析、SLAの追跡、異常検出、自動化を24時間365日継続することができる。

AIOpsとしては、AIとアナリティクスによりネットワークの問題を起こしている原因を瞬時に特定し、自動で修正する。また、ユーザーエクスペリエンスの監視、障害の発生を未然に防止するネットワークのチューニング、ピアベンチマーキングと推奨事項の活用によりネットワークを常に最適化して保護する。

メルコーテ氏は、AIを「Sixth Sense」と表現し、「Aruba ESPでは第6感を働かせてネットワークを理解できる。第6感により、ネットワークデータをインサイトに変える」と語った。AIを活用した新たなインサイトは、1日当たり750,000以上のネットワークデバイスから生成される15億超のデータポイントのモデリングデータに基づき、ネットワーク構成上に生じる問題を特定し、原因と推奨事項を提供し、自動修正を行うことでネット ワークを常に最適な状態に管理するという。

統合インフラストラクチャは、キャンパスLAN、データセンターLAN、無線LAN、SD-WAN、リモートアクセス（VPN）、IoT などの一元運用管理の実現を目指す。キャンパス、データセンター、ブランチ、リモートオフィスにわたるスイッチ、Wi-Fi、SD-WANの運用をAruba Centralに集約する。Aruba Centralは単一画面で統合管理できるコンソールで、クロスドメインのイベントを関連付け、問題の解決時間と手動エラーを減らす。

ゼロトラストネットワークセキュリティとしては、ロール（役割）ベースのアクセス技術、ダイナミック・セグメンテーション、IDベースの侵入検出の機能を統合して搭載している。これにより、ネットワークに接続するすべてのユーザーとデバイスを認証・承認・制御すると同時に、ネットワークへの攻撃がビジネスに影響を及ぼす前に防止・隔離・停止する。

メルコーテ氏は、「クラウドの環境の分類を行ってベースラインを作り、異常値がないかどうか検証するのはAruba ESPの特徴。Aruba ESPでは、さらに、リコメンデ―ションで終わらず、セルフチューニングを最終目的としている」と述べた。

Aruba ESPは、エッジでクラウドエクスペリエンスを提供できるように設計されており、ユーザー企業内でのNaaS（Network as a Service）、パートナーあるいはArubaによるNaaSをクラウドまたはオンプレミスで利用することができる。

日本ヒューレット・パッカード 執行役員 Aruba事業統括本部長の田中泰光氏からは、国内における戦略が紹介された。田中氏は、アフターコロナにおいては企業ITの流れが変わると述べ、そのポイントとして、「働き方改革、リモートXXの加速」「IT投資・施策の変化、自動化、クラウド化・サービス化」「補正予算」を挙げた。Arubaではこうした課題を解決するためのソリューションを提供していく。

また、Arubaでは2年前からNetwork as a Serviceに取り組んでいるが、2022年に売上の半分を as a Serviceモデルにシフトすることを計画しているという。田中氏は「コロナによるパンデミックによって、Network as a Serviceへの需要が高まる」と述べた。

Network as a Serviceでは、提供する企業の規模によってプレイヤーが異なることから、Arubaはエンタープライズ、ミッドマーケット、スモールビジネスの各層で異なるパートナーと提携していくという。