修理や相談などの顧客対応をリモートで実現するHelp Lightningが8.5億円を調達

米国アラバマ州バーミンガムに本社を置くHelp Lightning（ヘルプ・ライトニング）が、同社のサービスを売り込み始めてから4年。いまやその契約顧客数は100社を越えた。その中にはフォーチュン500企業であるCox Communications（コックス・コミュニケーションズ）、Siemens（シーメンス）、Boston Scientific（ボストン・サイエンティフィック）なども含まれている。

そしていま同社は、販売とマーケティングの取り組みを拡大し、製品の改良を続けるために、Resolve Growth Partnersからの追加の800万ドル（8億5300万ドル）の資金を得た。

同社が売り込むテクノロジーを最初に発明したのは、アラバマ大学バーミンガムの脳神経外科医のBart Guthrie（バート・ガスリー）氏だった。彼は遠隔手術を支援できるようにテレプレゼンステクノロジーを改善する方法を模索していたのだ。

ガスリー氏が開発したのは、専門家がサービスの修理から手術に至るまで、すべてをリモートで監視・管理・支援できるように、ビデオストリームを受け手の手元のディスプレイに合成できるテクノロジーだ。

「強力なビデオ通話だと考えてみてください」と語るのはHelp LightningのCEOであるGary York（ゲイリー・ヨーク）氏だ。連続起業家である同氏は、同社のテクノロジーの商業化を支援するために、ガスリー氏によって4年前に同社に招かれた人物だ。

このテクノロジーは任意のAndroidもしくはiOSデバイスで利用することが可能で、モバイルブラウザーを介してアクセスできる。同社は現在、Cox（コックス）、キヤノン、Unisys（ユニシス）、Boston Scientific（ボストン・サイエンティフィック）など100社を超える顧客を抱える。ヨーク氏によれば、その利用はパンデミックの登場以来急増している。

「利用量は4倍になりました」とヨーク氏はいう。

例えば、米国3位のデジタルケーブルテレビプロバイダーであるCox Communicationsはこのテクノロジーを使用して、顧客の自宅訪問サービスに代わる遠隔トラブルシューティングサービスを提供している。 シーメンスの場合は、医療画像処理や検査機器を修理するサービス技術者が、Help Lightningを使用して専門家と連携してリアルタイムでトラブルシューティングができる。ヨーク氏は利用料金についてはコメントしなかったが、同社は使用量に基づいて個別に見積を提供すると述べた。

「1年以上にわたって遠隔専門技術提供ソフトウェア市場を評価した結果、Help Lightningが顧客から高く評価されるのにふさわしい、高度に差別化されたソリューションを構築できたことは明らかです」と声明で語ったのはResolveのマネージングディレクターで共同創業者のJit Sinha（ジット・シンハ）氏だ。「Help Lightningは、この急速に台頭している市場の成功を、さらに推進できる大きなチャンスを握っています。ゲイリー・ヨーク氏ならびにその素晴らしいチームとパートナーシップを結べることを、うれしく思っています」。