新品互換用パソコン バッテリー、ACアダプタ、ご安心購入!
ノートpcバッテリーの専門店



人気の検索: ADP-18TB | TPC-BA50| FR463

容量 電圧 製品一覧

スペシャル

TikTokがサイバーいじめ対策として新コメント機能を公表、クリエイターによる管理を拡張・投稿の再考

先週(3月4日)、クリエイターがファンからの質問に答える新しいQ&A機能を開始したばかりのTikTok(ティックトック)は、米国時間3月10日、新しいコメント機能を導入することを発表した。これによりクリエイターは、自分のコンテンツへのコメントが公開される前に投稿を許可するかコントロールできるようになる。もう一つの新機能はコメントをしているユーザーに向けたもので、不適切または意地悪なコメントの投稿を再考するように促すボックスがポップアップ表示される。

TikTokによるとこの新機能は、人々がクリエイティブであることやコミュニティを見つけることに集中できるような、支持的でポジティブな環境を維持するのが目標だという。

攻撃的なコメントを受身に後から削除するかわりに、新しい「Filter All Comments」機能を使用することを選択したクリエイターは、動画に表示されるコメントを選択できるようになる。この機能を有効にすると、新しいコメント管理ツールを使用して、それぞれのコメントを個別にチェックして承認する必要がある。

この機能は、TikTokの既存のコメント管理機能をベースに拡張したものだ。これまでクリエイターはInstagram(インスタグラム)のような他のソーシャルアプリと同様に、スパムやその他の攻撃的なコメントをフィルタリングしたり、キーワードでフィルタリングしたりすることが可能だった。

しかし「Filter All Comments(すべてのコメントをフィルタリングする)」ということは、クリエイターが承認しない限り、コメントは一切公開されないことを意味する。これにより、クリエイターはプラットフォーム上でのプレゼンスを完全にコントロールできるようになり、いじめや虐待を防ぐことができる。しかし、クリエイターが何の反発もなく虚偽の情報を拡散したり、実際よりも好かれているように見せかけたりすることも可能になる。これは厄介なことかもしれない。特に、ブランドがどのクリエイターと組んで製品のプロモーションを行うか決めようとしている際、ユーザーの好感度について誤った印象を与えてしまう可能性があるからだ。

もう一つの機能はかわりに、悪質なコメント、つまりいじめや不適切と見られるコメントの投稿を再考するようユーザーに促すものだ。それに加えユーザーにTikTokのコミュニティガイドラインをリマインドし、共有する前にコメントを編集できるようにする。

この種の「ナッジ」は、人々の行動をスローダウンし、立ち止まって自分が何を言っているのか考える時間を与えることで、すぐに反応するかわりに人々のペースを落とすのに役立つ。すでにTikTokはナッジを利用して、ファクトチェッカーが確認できない根拠のない主張を共有するかどうかユーザーに尋ねることで、誤報の拡散を遅らせる試みを行っている。

他のソーシャルネットワークでは、ユーザーに投稿前に立ち止まって考えるよう促すプロンプトを追加するのに数年かかっている。例えば、Instagramは2010年にスタートしたが、攻撃的なコメントを投稿する前にユーザーに再考を促す機能を試すことを決断するまで10年近くかかった。一方のTwitter(ツイッター)はつい先月、有害な返信を再考するようユーザーに求める機能を新たにテストしていると述べた。同社はここ1年近く、同じテストのバリエーションを実行している。

ソーシャルネットワークは、ユーザーの行動に影響を与える強力な能力を実証してきたにもかかわらず、このようなプロンプトを自分たちのプラットフォームに組み込むことを躊躇してきた。例えば、Twitterがリツイートする前にツイートにリンクされている記事を読むようユーザーに促すようになってからは、ユーザーがそれらの記事を開く頻度が40%増加した。しかしたいていのネットワークは、Instagramの「View Hidden Comments」やTwitterの「Hide Repies」のように、ネガティブなコメントをランクダウンしたり、非表示にする機能に頼る選択をする方が多い。

TikTokは新しいポリシーや機能を開発するにあたり、業界パートナーに助言を求めているとしているが、このたびそれに加え、ネットいじめや虐待、悪用に関する研究を展開しているCyberbullying Research Center (サイバーいじめ研究センター、CRC)との提携も発表した。同社は今後もCRCと協力して、ポジティブな環境を促進するための他の取り組みを展開していくという。