新型コロナ“ファクターX”は幻想？ インド型変異株の「免疫を逃れる能力」と第5波のリスク

入国前に新型コロナウイルスの検査の受け付けをする乗客（右）。変異株の流入防止には水際対策が不可欠だ／5月23日、成田空港で　（ｃ）朝日新聞社

新型コロナウイルスのインド型変異株（デルタ株）に対し、日本人の6割は免疫効果が弱くなる可能性があるという。我々はどう対処すべきなのか。AERA 2021年6月14日号では、懸念される変異株の研究結果を関係者に取材した。

この成果は東京大学医科学研究所の佐藤佳准教授（39）がリーダーを務める「G2P－Japan」が4月に公表した。インド型には「L452R」と「E484Q」という二つの特徴的な変異がある。佐藤さんらは研究を通じて、L452R変異は「HLA（ヒト白血球抗原）－A24」というタイプの白血球がつくる免疫細胞から逃れる能力があることを実証した。

HLAは白血球の血液型として発見された。実際には白血球の中だけでなく、ほぼすべての細胞に分布し、免疫に関わる重要な働きをしている。HLAにはいくつもの種類があり、日本人の6割は「A24」というタイプのHLAを持つという。

つまり、日本人の6割がインド型に対する免疫反応を十分に起こすことができない可能性があるのだ。さらにL452R変異は、ヒトの細胞と結合しやすく、増殖能力を高めることも分かった。インド型は人種を問わず感染力が強いうえ、日本人にはより危険である可能性がある、というわけだ。

この世界初の成果を研究チームはわずか3カ月で実証した。メンバーは東大、熊本大、宮崎大、東海大の30代の研究者5人。今年1月に変異株に関する日本医療研究開発機構の研究費を得た佐藤さんが、研究を加速するために4人に共同研究を持ち掛けた。いずれも過去にエイズウイルス研究でつながりがあり、意思疎通も容易だという。

「変異株の研究はスピード感がすごく大事。エイズウイルス研究で培った実験やスキルを生かすことができる、気心の知れた実動部隊で手を組む必要があると考えました」（佐藤さん）

■「優等生」の感染増

4月にプレプリント（査読前論文）を公表したのも、研究成果の社会的影響が大きいことを踏まえたためだ。この後、チームに加わる研究者は膨らみ、現在約10人の共同研究態勢でインド型の解明に取り組んでいる。

気になるのは日本や東南アジアの感染拡大だ。台湾やベトナムなど感染抑止の「優等生」とされた国や地域も今年に入って増加に転じ、ロックダウン（都市封鎖）などの対策強化に乗り出した。英国型アルファ株やインド型など変異株の流行が主因との報道もあるが、データが十分ではなく、不明な点も多い。

東アジアの新型コロナによる人口当たりの死者数は、昨年までは欧米諸国と比べてかなり少なかった。その要因についてさまざまな仮説が立てられてきたが、今やこうした「ファクターX」は説得力を失っているように見える。佐藤さんは言う。

「さまざまな候補が提示されたものの、私が知る限り、いずれも重症化リスクとの関連について科学的な裏付けは立証されていません。公衆衛生も含めた複合的要因でこれまでは流行が抑えられていたのかもしれませんが、インドの感染爆発や台湾、マレーシアの状況も見ると、遺伝的要因に由来するファクターXは幻想だったと思ったほうがよいのではないでしょうか」

では、今年に入って台湾やマレーシアで感染が流行している理由をどう見ればいいのか。ちなみにHLA－A24の国別の分布割合は、欧米に比べてアジアが高い傾向にあり、日本は世界最多の水準にある。日本よりも比率が高いのは、6月1日からロックダウンを実施したマレーシアだ。

■懸念される変異株

インド型の流行がHLA－A24の多寡と関連しているのか。佐藤さんはアジア地域の感染状況に関しては疫学データが不十分とする一方、疫学的に信頼できるデータが提示されている例として英国を挙げる。英政府は5月27日、国内での新型コロナウイルスの新規感染者の最大75％をインド型の変異ウイルスが占めている可能性がある、と発表している。

「もともと英国型が主流だったところに、しかもワクチン接種率がかなり進む中で、インド型がすごい勢いで増えています。このことから、HLA－A24との関連とは別に、インド型は英国型よりも感染拡大しやすいとは言えます。これは私たちの実験結果とも符合します」（佐藤さん）

日本でもインド型は、英国型などと同じ「懸念される変異株」とされ、水際対策も強化されてきた。だがすでに、国内でじわじわと広がりつつある。佐藤さんは「個人レベルで、今よりもさらに気をつけなくてはならないことはない」と言う。

■ワクチン接種がカギ

「マスクを2枚つけましょうとか、人との距離をこれまでの倍にしましょうとか、そういう対策強化は必要ないと思います。問題は、緊急事態宣言も3回目で、慣れのような感覚がついてしまい、感染対策をしなくなる人が増えていることです。疫学研究の結果から、『懸念される変異株』が従来株よりも流行しやすい性質を持つことは間違いない。一人ひとりの対策のレベルを上げるよりも、いま一度みんなで気を引き締め直して、対策をする人の割合を増やすことが求められています」

しかし、政府が6月20日に緊急事態宣言を解除した場合、7月からの東京五輪・パラリンピックの開催前にリバウンドが起きる可能性も指摘されている。

「集団免疫を獲得するレベルまでワクチン接種が進まない限り、ハンマー＆ダンスが繰り返されるのは避けられないと思います。緊急事態宣言をどのタイミングで解除しても、第5波が来るのは確実です」（同）

移動制限などの強力な対策を「ハンマーを打ち下ろす」ことに例え、それで感染が少し落ち着いたら、感染防止と社会経済活動を両立させていくのをダンスに例えたのが、「ハンマー＆ダンス」という言葉だ。

第5波の主流は未知の変異型に置き換わっている可能性もある。その場合、ワクチンが効かなくなることはないか。インド型に関しては、英イングランド公衆衛生庁がファイザー製の2回接種でも「有効」との検証結果を発表している。佐藤さんも英国で増えている新規感染者は未接種の人たちだと指摘。「問題はワクチン接種が進まない状況での感染拡大」だと言う。

■水際対策の強化を急げ

「流行が長引き、ウイルスが増える機会が増えるほど変異を獲得する機会も増えます。しかもワクチンを接種した人と未接種の人が混在する状態でさまざまな変異株が出てくると、将来ワクチンが効かない変異株が出現する可能性も否定できません」

変異を抑えるためにも不可欠なのが水際対策の強化だ。

検疫をすり抜けても国内にウイルスを拡散させないため、政府は入国者に2週間の待機期間を設定している。厚生労働省によると、待機中の入国者は1日あたり2万～2万4千人。外出や人との接触は避け、健康に異常があれば報告を求めているが、行動などの制限は個人裁量に委ねられているのが実態だ。佐藤さんは「今後も世界で変異株の出現は続く」と予言し、こう警鐘を鳴らす。

「ワクチンが効かない変異株は絶対に国内に入れてはいけません。そうしたことも念頭に、水際対策や隔離措置を確実に徹底する体制を早急に築く必要があります」