アップル、スクリーンタイムの特許を出願。元々は大株主の「スマホ中毒を防ぐべし」との要望から

iPhoneやiPadで自分や子供がデバイスを使う時間を把握および管理できるスクリーンタイムは、WWDC 2018にて予告され、同年9月にiOS 12の新機能としてリリースされたものです。

米特許商標庁（USPTO）は、アップルがこのスクリーンタイムに関して申請した特許出願を公開しました。そもそもスクリーンタイムの始まりは、2018年1月にアップルの大株主が同社に書簡を送り、スマートフォンの濫用を簡単に制御および制限できるソフトウェアの開発を求めたことです。これを受けてアップル幹部のクレイグ・フェデリギ氏が、WWDC 2018の基調講演にて熱弁を振るっていた様子が公式動画でも確認できます（47分56秒から）。

アップルの特許情報に詳しいサイトPatently Appleによると、同社は「電子デバイス上でデバイスの使用状況を制御または表示するためのユーザーインターフェイス」というタイトルで、2018年9月に出願したとのことです。

下の画像は、ユーザーがデバイスを利用する時間にどういった制限を設けるか、デバイスの利用状況や開いたアプリはどの程度の比率かといったレポート表示の一例を示すもの。特許文書には、こうしたスクリーンタイムアプリの画面を網羅する100件近くの図面が添付されています。

もしもアップルが上記の大株主の要請を受けてから動いたとすれば、その迅速な対応はかなりのものです。

とはいえ、親が子供のスマホ使用を制限するペアレンタルコントロール機能などはサードパーティ製アプリが先行していたにもかかわらず、App Storeから削除ないし機能制限されたとの声もありました。それに対してアップルは「セキュリティの問題」と反論していましたが、特許申請したことに「iOSの標準機能として聖域とみなし、サードパーティには立ち入りを許さない」固い意志が窺えるかもしれません。