「6G」技術開発で挽回を 情報機構、国立天文台と協定

包括的な連携協定を結んだ後、握手する情報通信研究機構の徳田英幸理事長（右）と国立天文台の常田佐久台長＝３日午前、東京都三鷹市の国立天文台

総務省所管の情報通信研究機構（本部東京都小金井市）と国立天文台（東京都三鷹市）は３日、包括的な連携協定を締結し、次世代の情報通信や電波望遠鏡受信機などの基盤技術開発に取り組む方針を明らかにした。

情報機構の徳田英幸理事長は協定調印後、国内で近く携帯電話会社などによる利用が始まる第５世代通信規格「５Ｇ」の技術開発では「あまり日本がアピールできなかった」と指摘。５Ｇに続くと想定される「６Ｇ」については「かなり私たちが挽回できると思っている」と述べた。

情報機構と国立天文台はこれまで、日米欧などが南米チリの高地にアルマ電波望遠鏡を建設した際、最も高い周波数帯の電波受信機を共同開発した。極低温で電気抵抗をゼロにする超伝導技術や、微弱な電波の周波数をいったん低く変換してから増幅する技術を駆使し、ノイズを減らして感度を上げることに成功した。

世界的に高速大容量通信の需要が高まり、電波天文学専用だった高い周波数帯が情報通信用に開放される見通しになっており、アルマの成果を生かして次世代基盤技術の開発を目指す。電波望遠鏡による天体観測に支障が生じないよう、工夫する研究も行う。